2023/10/10
口唇口蓋裂罹患成人患者の本音「評価するが歯科衛生士の口唇口蓋裂への理解に不安」
歯科界ではマイナー領域である“口唇口蓋裂”の分野であることは、関係者も理解している。日本口蓋裂学会は日本歯科医学会の専門・認定学会に認可されていない。その裏事情については、今回は省略するが、関係者もこの件について言及していない。その口蓋裂関係記事が、“東京新聞”一面トップ記事に関係者は勇気付けられたが、全てこれかというのが現実のようだ。そももそも口唇口蓋裂議員連盟の設立発足(6月20日)事態が想定外であったという。東京新聞の一面トップ”で、“口唇口蓋裂”記事が扱われ、18歳以降も支援を」「医療費軽減 延長求める声」などの見出しで編集された。「現在18歳未満は育育成医療、18歳以上は更生医療に分類されている。その一方で、顎修正手術並びに手術後の歯科矯正治療は身体の成長がほぼ完了する18歳以降が望ましいとされている。しかし、多くの患者が20歳前後まで手術が必要とされるケースが多いが、制度上18歳以上で打ち切られているのが現状。さらに、身体障害者手帳の取得が取りづらいこともあるなど、この臨床的現実と制度上のギャップについて改善できないか。支援制度の改善を求める」とする内容であった。その後、メールでの意見交換から、患者本人家族などの懇親を図るグループ「口友会」の一部有志の意見を聞くことができた。その多くは、口腔外科、形成外科、小児歯科、矯正歯科等の多職種の連携であり、まさにチーム医療が当然の医療の展開が主軸になっている。そのメンバーには“歯科衛生士”がいる。通常の歯科診療所での歯科衛生士でないことは周知されている。
しかし議員連盟でのシンポジウム後には、大きな期待を寄せていたが、口友会有志の意見交換の一部からは、次のような意見もあった。基本的には、特異な症例への対応だが、関係者との会話は、その生を授かった患者に与える影響は無視できないとされている。“障害者歯科”の分野もあるが、現実的対応として、口唇口蓋裂患者と他の障害者との対応の相違を学会発表等で確認しているか、障害者歯科の括りで対応されているのかは未確認である。そもそも、歯科界での口腔外科、小児歯科、矯正歯科の歯科医師は、その専門性の研修の中で、事実や臨床を学んでいるが、一般歯科の分野では、必ずしも研修・研鑽を積み重ねてはいない。オクネットでも報道したが、口唇口蓋裂への対応は医学部形成外科、歯学部口腔外科等、この分野の件牽引者的存在の研究者の有無の相違がその後の大学
・研究センターに影響を与えている。あくまで5月に開催された日本口蓋裂学会内容からのオクネットの見解であるが、研究・臨床の主となる大学は、歴史、地域性、同系病院の存在などの条件もあり、臨床の内容・レベルは必ずしも同程度とは言えない。そこで、大会での研究症例報告数の相違で論じられないが、50年以上の歴史の中から既に大学により口唇口蓋裂の臨床評価があるのも事実のようだ。学会での演題口演・示説(ポスター発表)の演題70から、オクネットが確認したが、結果は次の通り。阪大11、東医歯大8、昭和大学8、東北大学7、愛知学院大学7、九州大学5、大阪母子医療センターが上位を占めた。
診療の質の優劣ではなく、常に研究課題に安定して対応している病院・研究センターという評価を得てその理解は浸透しているようだ。歯科からは少々疑問に思えたが、一人は「主任教授（歯科医師）には感謝しかないが私を担当した、歯科衛生士の質疑応答からこの“歯科衛生士さん”、本当に口唇口蓋裂を理解しているのかな？であれば、私に対して胸の奥で傷つく内容の会話はしないでほしかった」と本音をポロリ打ち明けていた。具体的な内容は伏せたが、疑問をもったことは事実のようだ。「歯科衛生士なら、虫歯や歯周病を丁寧に説明していますが、歯科ではマイナー分野で、歯科医師が関心が薄いのが垣間見える時があります。専門領域でなくとも患者に、その特徴から激励の言葉をかけてほしいのが患者の気持ちです」と複雑な気持ちを明らかにしていた。「患者として“医師・歯科医師”などの関者の言葉は、一生忘れないのが患者の心理であるようだ。