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JCPF(日本口唇口蓋裂協会)会報から

JCPF会報”が100号発行:夏目常務理事「さらに社会貢献に全力を尽くしたい」

 

 歯科界の6月は、恒例の“歯と口の健康週間”で話題になるが、コロナ禍において淡々と過ぎた。この企画は、“子どものむし歯予防デー”からスタートし、今日に至っている歴史がある。むし歯予防は、健常者・障害者、老若男女を問わず誰でも罹患する可能性があるが、だからこそ、自分で自分の健康な歯を維持し高齢者になるまで健康な口腔内を維持・確保する努力をも促している。

ただその一方で、先天性疾患を有して生を授かる乳児がいることも理解しておくべきで、歯科領域でのその多くは、“口唇口蓋裂疾患”である。その人は、一生の疾患を背負うことで人生をスタートすることになっている。患児の両親、家族、学者のたちを対象にした冊子「JCPF(日本口唇口蓋裂協会)会報」が、6月の発刊で100号を迎えた。ベトナムなど海外での手術協力、学術的報告、最近の動向など様々な活動記録・ニュースが紹介され、ている。発行・編集には、夏目長門・愛知学院大学歯学部教授(口腔外科)を中心に、大学関係者、専門家スタッフ、事務局職員の努力が大で、それに対する謝意を示す声が続いている。100号の冊子で、夏目教授は、JCPF常務理事として、“創立30周年に向けて“として次のように要旨挨拶している。

「世界では1200万人もの方がこの病気で苦しんでいます。JCPFは、医療関係者、教育、経済界、財界、政界等広い分野の人たちの御協力を賜り6年間の準備期間を経て、19921月に安部浩平・中部電力()社長(当時)が理事長とする非営利の任意団体としていた設立されました。現在は、同社会長の水野明久氏が理事長として務めています。2006年には保健文化賞を受賞、ベトナムなどの海外での医療協力、1997年は、日本初の学術大会が日本医学会分科会・日本先天異常学会とともに開催されてきました。日本国内の42大学の医学部・歯学部の専門家及び海外の専門家とともに黄色人種に最も高頻度で発生する口唇裂・口蓋裂に対しての正しい理解を得るために活動を続けています。20221月には30周年を迎え、記念誌の作成やさらなる社会貢献に向けて全力を尽くしていきます」。

医師・歯科医師等を含めた関係者が、その患児の置かれた環境に対して診療・精神面を含め最善を尽くしている。例え発達した手術により障害軽減・瘢痕消失しても、その過ごした“時間”は消えることはない。昨年からのコロナ感染症禍から、飲食・会話・健康に改めて歯科・口腔保健が関係しているとの指摘があり、その重要性を再確認した人は多いはずで、まさに障害の有無を問わず“人の笑顔”は宝であり、歯科の立場からすれば、なおさら痛感するところである。

医師(形成外科)、歯科医師、矯正歯科、言語聴覚士などの専門家によるチーム医療が不可欠な疾患であり、特に、矯正歯科は、患児の心身の成長に重要な時期に診療をしていきますので、その真摯・誠実な対応には感謝しかありません。治療中・後には、学校・社会において、イジメ、偏見、仲間外れなどから、今でいうなら“うつ病”“引きこもり”などの精神的疾患などを招く可能性がある疾患でもあるということです。

“継続は力なり”という言葉があるが、それは、“継続は信頼”に換言できる。歯科では矯正歯科、口腔外科などの一部の領域で捉えられているのも事実です。だからこそ、今後注目される“かかりつけ歯科医”は当然だが、歯科関係者には、本疾患への問題意識と口唇口蓋裂児・関係者への理解を要望されてくる。“JCPF会報”100号の発行は、関係者への謝意と歯科の重要性を再確認させる機会になった。

 

『特定非営利活動法人日本口唇口蓋裂協会(JCPF)』=平成4年1月1日に発足した、先天的な口の病気の子供達の健やかな成長を願い、 医師、患者、医療関係者、企業、その他一般の方々によって活動している、 我が国最大の口唇口蓋裂についての非営利のボランティア協会で、 平成154月末日に、国連認定法人(ロスター)の資格を得ている。口唇口蓋裂患者の発症率は0.2(500人に1)とされている。

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