2020/04/21
歯科分野だけでなく医療・介護分野からクローズアップされているのが“歯科衛生士”。歯科診療所での業務への期待から、昨今は、介護分野からの期待が寄せられている。総合病総合・診療所を通して、医療・薬剤・医療制度・保険制度・医療専門職などの理解・普及を目指して、患者リテラシーを編集理念にしている“ロハス・メディカル（川口恭・編集発行人）”。2019年・№153号にて、特別記事として「歯科衛生士」を取り上げた。総じて簡潔にした記事であり、病院・診療所に来た患者に理解を得るようにした内容に編集している。要旨を紹介する。
「口から健康を守ろうとする時に重要性が高く、味方につけておきたいのが歯科衛生士。しかし、その職業を知らない人が多いのも事実。ここで、その情報・知識知らせておきます」とロハスらしい切り出しで記事はスタート。「糖尿病対策に歯周病治療をはじめ、さらに全身の健康のために口の健康が大切でということで、良い歯科医院を味方につけたい。“むし歯の歯を削り詰める”という旧来型の治療を除くと、口腔衛生管理の実務の多くは、おそらく、歯科医院ではなく、歯科衛生士です。良い歯科医師の陰に、良い歯科衛生士がいます」と続け歯科衛生士の存在を指摘している。
同時にそこでの注意点も指摘している。「歯科良い医院に行くと何人か女性がいます。そこですべて歯科衛生士と思わないで下さい。歯科助手の人もいますので、混同しないで下さい。歯科衛生士は国家資格で法律によって、①予防処置＝フッ化物塗布、歯石の除去など、②歯科診療補助＝歯科医師の指による歯周治療、咀嚼・嚥下訓練など、③歯科保健指導。歯科の保険請求の数の多いベスト15のうち、歯科衛生士の業務７項目占めます。ほとんどは、歯周治療関連」とした上で、「近年では、医科歯科連携が推進される中、歯科医師・歯科衛生士によるがん患者などの口腔機能管理や歯診療所に通院できない患者への訪問診療も健康保険で認められる重要な業務となっています。これに対して歯科助手は、公的資格を必要とせず、患者の口の中を触ることも許されていません」と明確・平易に説明している。
しかし、歯科衛生士不足が続いていることにも言及し次にように説明している。「2018年現在、働いている歯科衛生士歯132,635人。このうち、約12万人が診療所にいます（出典＝衛生行政報告例）。歯科診療所は2018年10月1日現在、68,613軒あります。また、歯科衛生士がフルタイム働ける人ばかりでないことから、そのバックアップ体制が必要ことがあるは現実ですが対応できる、歯科衛生士は不在の時間できますが、１軒に1人いなのが現実ですから、歯科助手を雇う歯科医院が出てもおかしくないのです」。
こうした背景について、「歯科衛生士の売り手市場のようだが、現実が、歯科業界斜陽化の影響を受けてか、歯科衛生士平均給与は、34.9歳で額面26.8万円（出典＝賃金構造基本統計調査）。責任が重い割には給与は安いこともあり、潜在に資格有していても不足の状況が継続している」。2018年2月現在では、27.5万人の歯科衛生士がいるが、資格を活かして就業者はまだ、5割を切っている」。そこで、日本歯科衛生士会は、潜在歯科衛生士を減らす対策を講じている。新人離職防止策、歯科衛生士の指導にあたる指導者育成。さらに今後を見据え時代に変化に対応として生涯学習研修制度を整備を進めていること。特に注目したいのは、「医科歯科連携」「在宅療養指導」など全身管理を含めた研修を終えた人に、認定歯科衛生士として終了証を授与していることも紹介。組織としても、歯科衛生士のさらなる職責と活躍のための政策・事業を実施していることも知らせていた。
歯科衛生士の職業について社会的に周知させる意味でも、職場での職名・氏名の名札の活用が普通であるが、日衛が行った調査では半数以下だった現状を踏まえながら、「自己紹介する際、プロとして誇りを持って仕事をするなら、“歯科衛生士”と職業を言うべきですし、言えるはずです」と武井典子・日衛会長のコメントを最後に記事にしている。