2023/05/08
当医院の場合は娘がおかげさまで歯科医師なんでどうにかなりそうだけど、回りの同世代だと半数が継続できない感じです、この前都心の大手から継承の話がきました、歯科医院ってみためより、あまり儲からないなんて書くときらわれそうですが、仕事のわりに本当に大変な世界です、なんか税金のために働いているようなきがします、連休も診療室のかたずけ，ほとんど進まなかったけど、ネット対策、書類整理で追われた感じでした。
日本私立歯科大学協会：桜井常務理事「2025年から歯科医師数が減少傾向に転じる」
時事メディカルが5月2日、「2025年から歯科医師数が減少に転じる」とする櫻井薫氏(日本歯科大学協会常務理事)の取材を基本にしたニュースを配信した。歯科界でも議論になっている、“歯科医師数”の評価であるが、桜井氏の発言に関係者は新たな理解を示すことになりそうだ。その理由については、現状認識として、「経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟38カ国中19位で過剰とは言えない」「歯科医院は全国に約6万8千施設あるが、開業歯科医の46.8％が60歳以上」「60歳以上の開業医の9割は後継者が決まっていない」などを挙げていた。
今後の歯科ニーズとして、「超高齢社会の日本では歯科へのニーズは高まると考えている」と明言。特に歯周病などの口腔疾患は、誤嚥性肺炎、がん、心臓病、糖尿病、肥満、認知症などとの関連が指摘している。さらに、加齢による心身のフレイルの原因となり、要介護状態となるリスクが高まることが危惧されるが、要介護高齢者のうち歯科治療が必要な人は64.3％。実際に歯科を受診している割合は2.4％」としている。さらに歯科への期待が、「予防・口腔管理を中心とする医療」に変化しており、「歯科は食する、話す、呼吸するといった機能の維持や向上を図り、健康に貢献しやりがいがある安定性の高い仕事」とも強調していた。
最近は特にネット上の情報発信が頻繁にあるのは事実。もちろん情報の正確、内容、重要度の差異はあるが、信用・選択は読者によるが、歯科業界としても懸念・注目さる分野の情報がある。各専門家の議論・コメントも頻繁に散見されている。歯科医師数の議論も重要だが、同時に歯科医師の質・基本姿勢も問われている。著名な開業医(某県歯科医師会)「従来の“補綴が中心”とした診療姿勢の歯科医師には、過剰感があるのは事実だが、近年の歯科医師に求められている要素を有している歯科医師は足りないのです」と論じていた。
日本歯科医師会では、「歯科医師需給問題の経緯と今後への見解」(2014年)では、次のような基本認識を示していた。「現状の歯科医師数は 10 万人当たり 80 名を超え明らかな過 剰状況であり、試算上は、今から新規参入を 1,500 名に削減したところで、今後20年間徐々に歯科医師数は減少しては行くが、それまで過剰状況は続くことから、素早い対応が不可欠である。20年後歯科医療の環境が激変し、歯科医師数が不足傾向になったその時は、 供給数を増やす対応は容易であると考える」。
「30 年近くも日本歯科医師会の大きな課題となっている所謂“歯科医師需給問題”について、その経緯と切迫した現状について述べさせていただいた。更に、常に問われ続けている歯科医師の具体的な適正数について検討を加えてみた。そもそも、適正という言葉の意味が、“ある状態や目的などに、ほど良くあてはまること”といった極めて定性的なものであり、定量的にこれだと特定する ことは困難である。 従って、われわれが算出した“今後の新規参入歯科医師数、約 1,500 名。総 歯科医師数、82,000 名を上限とする”という数字についても、中立的、客観的な視点と様々な側面から試算したものであるが、すべての指摘や疑問を撥ねつける程の盤石の根拠を有していると強弁するものではない」としている。
適切な“歯科医師数”の議論は以前から課題。市民からの「歯医者さんはコンビニより多い」常套句になって久しい。それは歯科医師医数でもあり、歯科のイメージ象徴しているが、それは、歯科技工士、歯科衛生士にも影響を与える。