大歯大が2024年開設を目指す看護学部設置構想:他の歯系大学に一石投じる!|お花茶屋の歯科・インプラント|コージ歯科

大歯大が2024年開設を目指す看護学部設置構想:他の歯系大学に一石投じる!
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 大阪歯科大学の理事長・学長 川添 堯彬先生は、自分が学生時代の補綴科の助教授で習った先生です、そのときオールデンタルが母校岐阜歯科大で開催するということで、急遽すべての競技に参加ということで。プールもないのに水泳部を作って顧問になって頂いた先生ですしコロナまえまで毎年母の日におこなわれる大阪歯科大学関東支部同窓会の総会後の懇親会に姉妹校で呼ばれていた関係でお会いしていました、大阪歯科大学から温泉が出たとか学校の現状等を教えて頂きました、等朝日大学も自分のときは岐阜歯科大学でしたが今は歯学部いがいに法学部、経営学部、保険医療学部(看護学科)、保険医療学部(健康スポーツ科学科)がありますい。

 歴史と伝統ある大阪歯科大学が医療系総合大化目指ざし、既存の歯学部、医療保健学部に、さらに4年後の看護師国家試験合格を見据え、看護学部設置構想を明らかにしたことで注目されている。現状の歯科界の課題の一つとされる、“歯系大学の今後”であることを再認識したことになった。大歯大のHPによれば、「看護師になるという夢の実現に向けて、入学期から高大接続型の支援体制と入試制度を整えて、一人ひとりが納得できる進路を徹底サポートします。文系科目の入試方式を用意します!得意な科目で手堅く合格を手にしよう!」としている。設置構想の中で2022年度中に申請をする予定にしている。

この問題について某歯系教授は「29大学中7私立大学が10年以上定員割れ。また国立歯学部でも、薬学部、保健学部、文学部より偏差値が低くなりました。確実に国は入学定員削減を命令します」と指摘している。他の歯系大学も内部では、懸命に対応に苦労していると想像される。またこの種の話になると、教職員への対応、給与の話題がクローズアップされ“待遇”が問題視されてくるのではないかと指摘する。同時に「一般論であるが、内部では議論されていると思う。周知のことであるが、日本の少子化や経済状況、国試相対評価から厳しい国試、国から入学定員削減命令を予測して、歯学部経営が現状のまま継続は難しいと判断されているのではないか」と歯科事情を想定している。

換言すれば、“定員割れというリスク対策”の意味合いがありそうだが、それは、歯学部においてのリスク対策は、基本的には限界に来ていると示唆していると解釈できる。今回の大歯大の看護学部設置構想は、一つの歯系大学だけの問題でなく、私立歯系大学に共通する問題であると捉えるべきだ。歯学部への厳しい評価と少子化が背景に厳然とある。かつて、森田朗・津田塾大教授(元中医協委員長)は、中医協委員長を退任後のマスコミ関係者との意見交換の中で、「当然であるが、どの分野でもこれからの議論には、“少子化”が大前提であること。ここを抑えての議論が必要」と強調していた。今回、歯系大学に一石を投じたが、新たな期待と可能性を大学関係者は看過できないでいる。

大学・薬学部も歯科同様に話題になっている。某週刊誌が特集を組むほど関心が高い課題。特に記事では、薬学部入学、国家試験の数字と内在する課題を指摘して、“淘汰”を視野にした編集をしている点であった。そこで、注目されたのが、廃部の危機に迫る目安として、「入学定員充足率」「薬剤師国家試験合格率」「6年間で卒業したことを示す卒業率」の項目を指標にしていた。マスコミ報道もあり、薬学部の維持・継続に懸命になっているが、「苦悩な決断を下す時期が早晩来るのでは」と業界のマスコミである医薬経済社の記者のコメントも掲載。“時代の変化”を示唆するには、象徴的・具体的な事象が確認されることが多い。

今年の第115回歯科医師国試合格率は、全体:61.7%、新卒者:77.1%、合格者数は、全体:1,969人、新卒:1,542人であり、この数字は最近の傾向と同様であった。全体合格率は65%前後、合格者数2,000人前後の数字も、歯科医師国試としての定着した感がある。歯科医師の需給問題との位置づけとして暗黙の了解とされているとも見られ、表向きの議論として出てこないが、比較される医師国試の合格率は、全体:91.7%、新卒:95.0%である。歯科医師とは歴然とした相違があり、歯科の置かれている状況がわかる。

参考までに、看護学科の大学入学の傾向を紹介しておく。2011年度~2020年度の10年を見ると大学だけは増加。看護学科の新設も2011年度:199校~2020年度:293校と増加しているようだ。医療系の国家資格を取得できる看護学部(看護学科)は、受験生から人気が高く、少子化の中で生き残りたい大学側の意向とマッチしているため、当面こうした状況は続くとみられている。