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口腔ケアが命を守る

口腔ケアが命を守る:地震続き“震災関連死”で新たに評価報道

 最近の地震発生には国民も敏感になっている。事実、2022年1月だけで、東京・埼玉で震度5強を観測する地震や、大分県・宮崎県で最大震度5強を記録する地震が起き、緊張感が高まっている。地震対策は専門家からの発表・報道で概略が流れている。その地震被害から忘れてならないが、歯科では“震災関連死”の問題もあり、その介入が必須とされている。20113月の東日本大地震の被害と同時に、その後の被害者の被災も看過できないとされ、日本歯科医師会・地区歯科医師会・歯科大学などからの調査・研究から、口腔ケアの必要性が強調され、理解・普及されている。

そこに焦点を当てた記事が、週刊朝日(318)にあった。掲載K記事としては、“震災関連死”に言及した報道がされた。“口腔ケアで命を守る”としている。取材を受けたのは、歯科界ではその活動評価が高い、歯科医師の足立了平氏(兵庫県=ときわ病院歯科・歯科口腔外科:大歯大卒)。地震災害の参考実例として、紹介されるのが1995年の阪神・淡路大震災である。言葉として“震災関連死”が使用されたのもこの震災からだという。「震災で6434人が亡くなり、圧死・窒息死などの直接死が5507人。残る927人の大半が関連死」と見ているようだ。さらに神戸新聞の調査から指摘できることとして、「最多の死因は24%を占めた肺炎、60歳以上が90%と高齢者が多い、発生2ヵ月の間に80%が亡くなった」と説明する。以後の東日本大震災(2011)27%、熊本地震(2019)24%であったが、中越地震(2004)15%と低かったことについて、「阪神・淡路大震災の経験から、新潟県側は、迅速な対応で組織的な口腔ケアを提供した。地震発生後3日後ぐらいから巡回医療を始め、これが奏功し関連死に占める肺炎の割合が小さかった」と続けている。さらに「新潟県は日本で一番、虫歯が少ない口腔ケアの先進県である」と付言している。

一方で次のように述べている。岩手県の介護老人施設への対応人員不足も理由に挙げながら、「施設には、被災して以後歯を磨いていない人もいた。基本的には震災後の大変な状況下では、どうしてもまず口腔ケアがカットされる」と現状課題を指摘していた。宮城県気仙沼市も3病院の調査では、東日本大震災を境にして、肺炎の入院患者数が2.4倍に増え、死者数は3.1倍拡大、肺炎で入院の90%以上が65歳以上だったと報告している。足立氏は「口腔ケアで細菌を減らせば、肺炎死を防げる可能性が高い」と強調している。

 続けて、歯科にも理解をする内科医の今井一彰氏(福岡市・みらいクリニック院長・山口大学医学部卒)は、口腔ケアの大切さの啓発活動を展開しているが、特に歯周病との関係での理解を求めている。歯科界では常識になっている歯周病菌が血流を通じて全身に影響を与えるというもので、アルツハイマー、肥満、肝硬変、糖尿病、関節リウマチなどになる恐れがあるとした。

今井氏は「口腔の汚れは、震災後だけでなく普段の生活でも今日的要素である“マスク生活”での口腔環境の悪化でさらに増加する懸念もある」と注意喚起をした。そのために氏が独自に開発した“あいうべ体操”を紹介。唾液腺マッサージ、鼻うがい、ガム咀嚼なども勧めていた。最後は、最近の傾向を踏まえて、“オーラルケア”にも言及していたが、足立氏も自身の研究調査を紹介して、オーラルフレイルへの対応を促していた。「神戸市で6569歳を対象にオーラルフレイルを調査したら、80%の人に問題があり、実際に口腔機能低下した人が30%ほどいた」。

最後は、「ケアは普段から必要で高齢者ほど念入りに取り組んだ法がいい。避難具の中に口腔ケア用品もあると安心。災害は備えあれば憂いなし。日頃から、口腔ケアの大切さを再認識はしておきたい」と編集部はまとめている。

なお、世間的には、“南海トラフ巨大地震 “首都直下地震、 “富士山の噴火が関心を集めているが、素人には理解は難しいのが事実。いつ起きてもおかしくないと理解しながら、自分の命を守るために「今からできる備え」、そして「もしもの時に取るべき行動」について意識しておくべきである。口腔ケアが社会的貢献として捉えられているのは近年の歯科の傾向のようだ。